カラダファクトリーは保険適用できる？整体院・整骨院・整形外科の正しい選び方は？

「腰が痛い！」
「肩が凝った！」

・・・こんなときにカラダファクトリーに行ったら健康保険はきくの？

保険が適用される場合と
適用されない場合があるの？

誰だって保険がきいて安くなるほうが良いです。

カラダファクトリーのような整体院。

整体院と整骨院そして整形外科。

姫子さん

これらの違いは何なの・・・？

ごっちゃになっている人が多いので、その辺をお伝えしていきます。

カラダファクトリーは保険はきくの？

カラダファクトリーでは保険はききません！

カラダファクトリーのような「整体院」では、いかなる場合でも保険は使えないのです！

そもそも、整骨院と整体院をごちゃ混ぜにしている人が多すぎです。

整骨と整体は名前は似ているけど、全然違いますよ！
ごちゃ混ぜになっている人のなかには、「整形外科」との区別もついていない人もいるほどです。

やすおくん

整骨院と整体院。名称が似ているので、確かにわかりにくいよね！でも、実は全然違うんだよね。

参考記事
＞＞整骨院と接骨院は何が違うのか？また、整体院と鍼灸院ともどう違うのか？

以前「整骨院」で骨盤矯正をしてもらったときに保険が適用されたはずだけど・・・

カラダファクトリーで保険が使えないのなら、整骨院に行こう！

整骨院でも「骨盤矯正」をやっているところも多いですので。
そうすれば、保険も適用されるし、料金も安く受けられるのでは？

そう考えるかも知れません・・・

整骨院でも骨盤矯正は保険がききません！
（骨盤矯正やマッサージは保険適用外になのです。）

整骨院で保険が適用される場合は明確に決まっています。
厚生労働省のホームページにも以下のように記載されています。

整骨院の保険適用について

整骨院や接骨院で骨折、脱臼、打撲及び捻挫（いわゆる肉ばなれを含む。）急性・亜急性の負傷で施術を受けた場合には保険適用になります。単なる肩こりや筋肉疲労、または使い痛めなどの症状に対する施術は保険の対象外となります。このような症状で施術を受けた場合は、全額自己負担になります。

参考：厚生労働省のホームページから抜粋

このように明確に記されているのです。

整骨院で保険適用されるのはケガだけです！

スタッフ

骨盤矯正をしてもらう目的で整骨院で保険請求したら「不正請求」で犯罪になります！

整体院・整形外科・整骨院を「自分の症状で選ぶ基準」はあるの？

整体院、整形外科、整骨院のどこに行けば良いのかを選ぶとき

どんな症状だったらどこに行けば良いのか？

あなたのいまの症状に合わせて、行く場所を通い分けてください！
それらをグラフにまとめました！（目安）

症状	場所
骨折・靭帯損傷などレントゲンや手術が必要な症状	整形外科
ぎっくり腰・捻挫（急性期のケガ）	整骨院
疲労回復・肩こり・腰痛・骨盤矯正・筋肉疲労・根本的な身体の改善	カラダファクトリー（整体院）

やすおくん

僕は腰がだるいだけなので、カラダファクトリーに行くよ！

整形外科・整骨院・カラダファクトリー。それぞれのメリットとデメリットは？

症状によって、どこに行けば良いのかはわかりました。

さらに整形外科と整骨院とカラダファクトリーのような整体院。

それぞれのメリットとデメリットがあるはずです。
それらについてもお伝えしていきます。

	メリット	デメリット
整形外科	医師からの診察を受けることができる。保険が適用される。レントゲンや注射・投薬を行うことができる。症状によっては手術を受けることができる。	診察時間が非常に短い。医師は整体などの施術は行わない。無理やりに病名をつけられることもある。レントゲンに異常がなければ湿布を渡されて終わりというケースも多く聞く。
整骨院	急性期のケガの場合は保険が適用され安価で治療が受けられる。柔道整復師という国家資格保持者が常駐している。	ケガではない部位に保険を適用させた場合に保険組合などの保険者からアンケート通知を受け犯罪に加担する場合がある。保険適用されない慢性症状については自費負担となりしかも料金があいまいで場合によっては高額な請求になる場合もある。保険適用の整骨院は単価の都合上、多くの人数をこなさないといけないので、痛い部位のみの施術で終わることが多いのでその場は楽になっても次の日またすぐに痛くなってしまう。単価が低いため手技の時間が非常に短い（10分程度）
カラダファクトリー（整体）	慢性的な肩こりや腰痛・そしてリラクゼーションまでのあらゆる身体のケア、調整など幅広い症状に対応してくれる。また、痛い箇所だけではなく、疲労している部分など全身を調整してくれる。「APバランス整体」によって骨格の歪みの全体を整えていくので持続力が高く、ストレス解消やダイエット効果などの訴状効果も大きい。	無資格者でも開業できるため、店舗によっては技術の差が大きい。いかなる場合でも保険が適用されない。